好立地、上質の設計施工、資産価値ある「メインステージ」を開発　株式会社青山メインランドの口コミ情報

2021/2/5 千代田区, 口コミ, 東京都

好立地、上質の設計施工、資産価値ある「メインステージ」を開発　株式会社青山メインランド
- 株式会社青山メインランドの会社概要
- 株式会社青山メインランドの主な事業内容
  - 単身向け投資用「メインステージ」ファミリー向け「ランドステージ」
株式会社青山メインランドの特徴
- 特徴① 株式会社青山メインランドの営業手法について
- 特徴② 株式会社青山メインランドのネット上の口コミは否定的意見が多数
株式会社青山メインランドで不動産投資を行う投資家の口コミ情報
好立地、上質の設計施工、資産価値ある「メインステージ」を開発　株式会社青山メインランドの物件を検討・所有されている方へ

好立地、上質の設計施工、資産価値ある「メインステージ」を開発　株式会社青山メインランド

株式会社青山メインランドは創業30年超・中堅の資産運用型マンションのリテール事業が主体の会社です。

単身向け投資用「メインステージ」、ファミリー向け「ランドステージ」の2つのブランドを通じて、好立地、上質の設計施工、資産価値ある商品＝住環境を提供しています。

株式会社青山メインランドの会社概要

設立年　1988年4月

代表者　代表取締役社長　西原良三

〒101-0047　東京都千代田区内神田1丁目7番6号北大手町ビル

TEL:03‐5281‐4911（代表）

免許番号　宅地建物取引業　東京都知事（8）第54441号

資本金　1億円

事業内容
不動産の企画開発、売買、販売、仲介および不動産資産の運用、管理

所属加盟団体
一般社団法人　全国住宅産業協会/公益社団法人　東京都宅地建物取引業協会会員/住宅産業信用保証株式会社会員/公益財団法人　東日本不動産流通機構会員/公益財団法人　日本賃貸住宅管理協会/東京商工会議所会員/首都圏中高層住宅協会/全国賃貸管理ビジネス協会/公益財団法人　暴力団追放運動推進都民センター

株式会社青山メインランドの主な事業内容

単身向け投資用「メインステージ」ファミリー向け「ランドステージ」

単身向け投資用「メインステージ」（1studioタイプの間取り）、ファミリー向け「ランドステージ」の2つのブランドを通じて、好立地、上質の設計施工、資産価値ある都市型マンションを開発・販売する青山メインランドは、2019年に年間686戸の投資用マンションを供給し、首都圏投資用マンション供給戸数ランキングで第2位になりました（株式会社不動産経済研究所調べ）。

この事業年度に限らず近年は供給戸数ランキング上位に食い込んで、成長著しい資産運用型マンションのリテール主体の会社に挙げられます。

同社は資産運用型マンションの運用をはじめとする不動産情報総合サイト「ONLINE STAGE」のアプリケーションを開発。スマホひとつで会員限定の優待サービスや賃料明細の再発行など物件オーナー向け情報、サポート機能、また同社の物件に興味をもつ方にも新着物件情報、不動産投資コラムなど有益情報の活用ができるようにしています。

さらにWebメディアを通じたニュース配信会社と共同でオンラインセミナーを開催するなど、多彩なメディアでの集客手法で不動産投資家を募って物件販売も好調に推移しています。
その成長の軌跡を累計供給戸数と年間売上高でたどると、1998年＝年間売上高100億円、累計供給戸数3000戸　→　2003年＝年間売上高200億円　→　2006年＝年間売上高300億円　→　2007年＝年間売上高380億円　→　2014年＝累計供給戸数1万5000戸　→　2017年＝累計供給戸数1万8000戸と急速に拡大してきました。

この分譲好調は同社が開発する「メインステージ」物件の人気、また開発から販売、賃貸管理、アフターフォローまでをワンストップで行える体制であることで可能になります。
豊富な実績とノウハウ・体制により確立された同社の一括借上契約（サブリース）は、安定的な家賃収入をオーナー様に約束し、安心してマンション投資を始めることができます。

同社は定期的に不動産投資に関心が高いであろう富裕層向けにオンラインセミナーを開催するなど、コロナ禍でも非接触で情報提供可能なWeb視聴を活用するなど、IT活用を進めている点でも販売上手なリテール会社との評価が高まります。

株式会社青山メインランドの特徴

同社の訴えるローリスク・ロングリターンの不動産投資法は、資産価値の高い都心部のマンションに限定しての展開です。このため安定した資産運用が見込め、高入居率を裏付ける物件の資産価値の高さは、立地は主要駅から徒歩10分以内、私鉄・地下鉄の場合は駅から徒歩5分以内という基準をクリアしているマンションのみの開発だからこそ長くその価値を持続します。
単身向け投資用「メインステージ」は内装・設備などにも凝って、優良物件に昇華させて投資家に提供しています。

その結果、99.6％という高い入居稼働率を維持しています（2019年3月末時点の実績値）。
入居者様の募集では、東京・神奈川エリアにおける仲介会社との豊富なネットワークを構築してきたことで空室期間の短縮を実現しています。
これらのネットワークや立地、品質へのこだわりで、社宅としての利用（法人需要）も数が多いといいます。

また供給棟数は限られますが、居住用マンション「ランドステージ」の特徴は、完成してから販売をすることで実際のお部屋を見て頂き、居住後のライフプランなどを身近に感じてもらうなかで購入検討できるようにしています。

特徴① 株式会社青山メインランドの営業手法について

同社はWebメディアを通じたニュース配信会社と共同でオンラインセミナーを開催するなど、定期的なセミナーによる集客のほか、不動産情報総合サイト「ONLINE STAGE」アプリの活用など、来場型セミナーに置き換わる手法を持ちます。

一方、2014年に大阪を中心とした関西、西日本エリアでの営業展開を視野に設立された株式会社メインランドジャパンでは、自社サイトにマンション経営は誰でも選択頂ける商品ではないため、電話による直接コンタクトを採用していることを営業ポリシーとして掲載しています。
もちろん迷惑なレベルの営業活動を自制するコンプライアンス十ヵ条も記載しています。

それらからの類推で、同社の営業手法が浸透した首都圏では反響営業が主流になりつつあり、新たに進出した大阪エリアでは伝統的な営業手法の勧誘電話による直接コンタクトも併用しながら、営業効率や精度を高めていこうとの戦略を持つようです。

特徴② 株式会社青山メインランドのネット上の口コミは否定的意見が多数

上掲のとおり株式を上場する中堅以上の不動産（居住用）会社と互角の規模、売上実績、累計供給戸数を誇る同社ですが、不幸な事件、事故の印象が強いためか、ネット上の口コミ情報では否定的な意見が多数カキこまれてしまっています。

不幸な事件は同社の西原良三社長が、2018年頃に芸能事務所に所属するタレントの卵に枕営業を強いたことを恐喝する反社会的勢力に現金を渡したとの疑惑が明らかになったこと。恐喝グループは有罪、西原社長は被害者の立場ながら、青山メインランドの事業についてまでグレー視する風潮が高まりました。

不幸な事故とは、16年10月に六本木で鉄パイプ落下事故があり、通行人の男性(77)に落下鉄パイプが当たってしまい被害者は死亡してしまいました。

メインステージ六本木の解体現場で発生した事故であり、施工請負の解体業者が加害した事故ですが、青山メインランドにマイナスイメージを募らせるネット民も少なくなかったようです。

その影響で上掲の実績を持つ「メインステージ」物件について、内装が粗末などの誹謗中傷が増加したといいます。

しかし、実際の高入居率99％台の維持などから、匿名性の高いネットの無責任な口コミである可能性が大であります。

ネット記事などでの青山メインランドの口コミ情報の真偽は、かなり注意して扱う必要がありそうです。

株式会社青山メインランドで不動産投資を行う投資家の口コミ情報

株式会社青山メインランド好意的な口コミ

30代 / 女性 / 会社経営（経営者・役員） 投資歴：6年以上

購入してから5年たちます。2か月以上空室になる事はありませんので、入居率は良いものだと考えています。収益性は4％未満のため、地方物件に比べたらかなり落ちますが、それでも入居率が高いのはありがたい事だと考えています。ただサブリースを必須のように扱われるため、エグジットの時の事を考えると若干不安ではありますが、現状では問題ないので、そのままで良しとしています。

株式会社青山メインランド中立的な口コミ

40代 / 男性 / 会社経営（経営者・役員） 投資歴：12年以上

収益性には今のところ、問題無いです。入居率など、IR資料みたいに郵便かメールで共有いただきたいです。透明性があった方が営業担当者の方々も説明しやすかったり、販売しやすいと思いますし、オーナー間でも口コミでの前向きなコメントが増えるんじゃないかと思います。

株式会社青山メインランド否定的な口コミ

30代 / 女性 / 会社経営（経営者・役員） 投資歴：6年以上

とても残念ですがアフターフォローは全くといってよいほどありませんでした。ここが何より残念な点でした。電話でもメールでもコミュニケーションが取れない事が多くあり、いったいどんな方法で連絡を取ればいいのか…と悩みの種です。管理能力はほぼないに等しいです。最初だけ良い営業をされて、一度購入してしまったらサービスはそこで終わってしまうような印象でした。ここまであからさまなのも驚きでした。

オーナー様に99％台の高入居率の実績などが情報として届いていなかった時期があるようです。こうした不備を解決するものとして不動産情報総合サイト「ONLINE STAGE」アプリの活用が始まったと推測できます。担当営業マンが忙しすぎても、既存オーナー様へのコミュニケーション不足が「ONLINE STAGE」の利用など不動産テックで埋まっていくことが期待できます。